帰宅部とは、クラブ活動（部活動）が強制されていない学校で、放課後の部活動をせずに帰宅すること、およびどの部活動にも所属していない児童・生徒を意味する俗語。
うちの学校では「ひま部」や「無所属」なんて呼び名もありましたな。
放課後の部活動が強制でなく「任意」とされている学校で、どの部にも所属しないまま帰宅するため、「帰宅部」と呼称される。
その理由として、
■ アルバイトをするため。
■ 受験で塾や予備校に通うため。
■ 受験のみならず、学業そのものに集中するため。
■ 学校外での活動を楽しむため。
■ 希望する部活動が学校に存在しないため。
■ 学校内の部活動より、校外のスポーツクラブで活動したいため。
■ 家庭の事情を抱えているため。
■ 元所属先でのトラブルにより、部活動をする意欲を喪失したため。
■ 部活動そのものに興味・関心が無いため。
などが挙げられる。
部活動に参加しないことで自由時間が増えることから、過剰な塾通いや、生徒が非行に走ることを懸念する意見と交えて報じられることがある。
また、少子化による生徒数の減少や、生徒の意識の変化、指導する教師の忙しさや指導者不足が背景にあるとする報道もある。
中学校では約7割の生徒が何らかの部活動に参加しており（受験期の中3を除外すると約9割）、「帰宅部」にはそれに参加しない者という揶揄あるいは自嘲の意味合いもあるとされる。1989年（平成元年）の学習指導要領改訂以降、部活動がカリキュラム内に組み込まれたため、ほぼ「必修」に近い形となっており、多くの学校で部活動加入が強制となっている実情があるとされている。
「帰宅部」という言葉は1980年代後半から使用例が見られ、読売新聞の解説記事では1986年（昭和61年）における流行語の一つとして「帰宅部」を挙げている。また、1996年（平成8年）の産経新聞の記事では「『帰宅部』は死語になった」とも報じられている。
学園漫画やドラマなどのフィクション作品では、中学・高校の部活動が強制でない場合もあるため、「帰宅部」が題材として用いられることもある。
モバイルアプリケーションとはスマートフォン、タブレットコンピュータ、その他携帯端末で動作するように設計されたコンピュータプログラム。「携帯アプリ」「スマホアプリ」あるいは単に「アプリ」と略されることも多い。
2008年から登場していて、App Store、Google Play、Windows Phone Store、BlackBerry App Worldのように基本的にモバイルオペレーティングシステムメーカーが運営するアプリケーション配信プラットフォームを通じて利用するのが一般的である。
有料で配信されるのもあれば、無料で配信（ソフトによっては課金するものがある）されるアプリケーションもある。一般に、プラットフォームからiPhone、BlackBerry、Android端末、Windows Phoneといった目的の端末にダウンロードするが、ラップトップ（ノートパソコン）やデスクトップコンピュータにもダウンロードできるアプリケーションも存在する。
一般的にアプリケーション価格の30%ほどは「手数料」などの名目で配信元（iTunesなど）に渡り、残りはアプリケーション作者に配分される。平均的なスマートフォンユーザー数によって同じアプリケーションでもiPhone、Android、BlackBerry 10といった端末で価格が異なることもある。
「app」（アップ）という用語は「アプリケーションソフトウェア(application software)」の略称で、よく使われる言葉して定着していて、米国方言協会は2010年にこの用語をワード・オブ・ザ・イヤー（Word of the Year、今年の言葉）に選出した。2009年、技術コラムニストのデビッド・ポーグ（英語版）はより新しいスマートフォンを初期の洗練されていないスマートフォンと区別する形で「アプリフォン(app phones)」と名づけている。
初期のモバイルアプリケーションは電子メール、カレンダー、連絡先、株価情報、天気予報といった一般的に生産性や情報検索のためのアプリケーションが提供されていたが、ユーザーの需要拡大や開発ツールの機能が発達したことで、デスクトップ用アプリケーションソフトウェアパッケージで提供されている他のカテゴリのアプリケーションも提供されるようになった。アプリケーションの数や種類の増加により、幅広いレビューやお薦め、ブログ、雑誌、専用オンラインアプリケーション情報サービスといったキュレーションソースが出現するようになり、アプリケーションの探索が発達した。2014年には政府規制機関がアプリケーション、特に医療系アプリケーションを規制やキュレートする試みを始めた。
モバイルアプリケーションの利用は発達し続けていて、携帯電話ユーザーの間で利用が増え続けている。2012年5月、コムスコアによる研究によれば先の四半期の間においてモバイルユーザーの中でアプリケーションを使う人とブラウザで見る人の割合がそれぞれ51.1%と49.8%いう結果たった。また、研究者はモバイルアプリケーションの使用率がユーザーの場所と時間による環境と依存度が強く関係していることを発見した。
市場調査会社のガートナーによれば、2013年のアプリケーションダウンロード数が102億（うち91%が無料アプリケーション）で、売上高も2012年の18億ドルから44%増の26億ドルに達するとしている。さらにアプリケーション市場の成長により欧州連合でアプリケーションの売上高が10億ユーロを超えていて、欧州連合28カ国で529,000人の雇用を創出していると発表したアナリストもいる。
公務員は、国および地方自治体、国際機関等の公務、すなわち公共サービスを執行する人のこと。または、その身分のこと。国際機関の職員は国際公務員といい、中央政府に属する公務員を国家公務員、地方政府（地方自治体）に属する公務員を地方公務員という。
公務員の身分と職の関係については、アメリカと日本は、はじめに公務員の職（または官職）があって、法令で定められた方法により特定の職にあてられた者が公務員の身分を取得するという公務員制度を持っている。これに対してフランスやドイツなどのヨーロッパ大陸諸国は、はじめに官吏という身分が存在し、法令に基づいて官吏の身分に任命された者が特定の職に補せられるという制度である。
現代も使用されている公務員という用語は、従来より普通に用いられたものではなく、日本の明治時代を以て嚆矢とされる[1]。1901年（明治34年）からの第16回帝国議会 において、刑法改正案が提出され、この草案の第7條において「公務員と称するものは、官史・公史・法令により公務に従事する議員・職員・その他職員」と定義された。以降、それまで漠然と用いられていた官職でなく、より明確な意味の公務員が使用されるようになる。
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北豊島郡に属する4つの町が合併して東京市に編入される時に、郡名からこの名前が採用された。ただし、豊島区の前身である4町は北豊島郡の一部に過ぎず、元々の北豊島郡は現在の北区から練馬区にかけての広い範囲を含んでいた。本来の郡の中心地は板橋町であったが、東京市に隣接する4町が郡内で最も発展した地域であったため、4町の区域が「豊島区」と名付けられた。
さらに元を辿ると、北豊島郡はかつての武蔵国豊島郡の一部であり、「豊島」が指す範囲はより一層広かった。古代豊島郡の郡衙は現在の北区に置かれ、中世には現在の北区を発祥とし、石神井川流域を本拠地とする桓武平氏の豊島氏が豊島郡を治めた。豊島という町名が豊島区ではなく北区にあったり、同じくとしまえん（豊島氏の城の一つ練馬城の跡地）が練馬区にあったりするのはそのためである。なお、豊島氏は1477年に江古田・沼袋原の戦いで太田道灌に敗れて滅亡した。
東京市による最初の区名原案は「池袋区」（いけぶくろく）だった。その後区名案が「目白区」（めじろく）に変更され、その後各所から寄せられた様々な陳情を受け、東京府会に於いて「豊島区」と再変更され決定された。
家族割引サービス（かぞくわりびきサービス）は、携帯電話・PHS料金の割引サービスの一つ。NTTドコモではファミリー割引、KDDI並びに沖縄セルラー電話の各auでは家族割、ソフトバンクモバイルでは家族割引、ウィルコムではファミリーパックと称される。
同一家族において、同じ携帯電話会社に加入することにより、基本料金の割引や、家族間相互の通話・メールなどに特典が受けられるサービスである。月額料金は不要であるが、別途申し込みが必要である。
なお、ウィルコムのファミリーパックはウィルコム定額プラン専用のサービスである。
「家族」とされるのは、auの場合、戸籍謄本または健康保険証で関係を証明できる範囲である。これに対しNTTドコモの場合は主回線契約者から三親等以内が対象である。
複数回線を利用していれば、主回線の契約者名義の回線のみでも契約はできるが、ガラケーとスマホまたはルータの2台持ちなどを想定しており、第三者に使わせることは規約上禁止されている。
中国伝統楽器の演奏家で構成されるインストゥルメンタルバンドであり、中国及びアジアの伝統楽器を使用する。演奏分野は、ポップ・ミュージックからクラシック音楽、中国民族音楽までと幅広い。代表曲は『奇跡』『自由』『輝煌』『敦煌』など。
公演によっては参加メンバーおよび人数など変動がある。かつて、多くのメンバーが中国国内の他楽団や音楽学校と掛け持ちをし、他楽団・学校の仕事が優先されることもあった。 全員が幼少の頃から中国伝統楽器の英才教育を受け、各種音楽コンクールの上位入賞歴をもつトップレベルの演奏家である。中国伝統楽器を始めたきっかけはメンバーのほとんどが友達や周囲の影響だと答えている。また、プロデューサーの王暁京によると、選考基準は音楽性のみならず容姿も重視している。
プロデューサー王暁京は、中国初のロック歌手・崔健らを売り出した辣腕プロデューサーである。
売り上げの中から、SARS研究の寄付、新潟中越地震、スマトラ沖地震、四川大地震等の義捐金寄付などをしてきた。
音楽の特徴は、中国伝統楽器の伝統性・芸術性を押し出したものよりも、フュージョン音楽の道具として利用している曲が多い点が挙げられる。これは、従来の中国民族音楽の見直しとは一線を画した手法である。作曲・編曲は、中国伝統楽器と並んでギター奏者でもある梁剣峰が中心となっていた。プロデューサーの王暁京によると、女子十二楽坊はリズムを重視した音楽であるという。
アーティスト名である「女子十二楽坊」の「十二」はメンバーの人数を指しているわけではなく、中国で縁起のいい数字を使用したものである。プロデューサーの王暁京によると、中国の三大奇書の一つである『紅楼夢』に登場する12人の美女（金陵十二釵）と唐代の王宮にあった「教坊」から発案され、命名したという。
中国のプロダクションであるStarDisc（北京世紀星碟文化伝播有限公司）に所属するが、日本においては当初、CD/DVD制作からプロモーション、コンサート運営までプラティア・エンタテインメント（後にミューチャー・コミュニケーションズに社名変更）が担当していた。同社は、通常であれば所属事務所が行なうアーティストマネージメントまで含めて担当していた。そのため、日本国外でのStarDiscによる公演等と日本国内での運営については大きなズレが見られることがある。なお、海外での正規盤は、主にEMI香港とユニバーサルミュージック香港が扱ってきた。
2005年9月5日、過剰な宣伝費による負債をプラティアが負担する形で、ミューチャー・コミュニケーションズは資本独立する。2007年7月20日、ミューチャー・コミュニケーションズは自己破産手続きを開始した。以後、日本国内でのコンサートは、以前からコンサート実施に関わっていたプロマックスが担当、マネージメント等に関しては新たに公式ネットファンクラブを運営することとなった海日エンターテインメントに移行した。2007年の「上海」は、EMIから発売された「Shanghai」の日本盤となるため、EMIミュージック・ジャパンから発売された。2008年の「四季のソナタ」は、ユニバーサルミュージックから韓国GSRMEDIAよりライセンス受託の日本盤となるため、ユニバーサルミュージック (日本)傘下のMILESTONE CROWDSレーベルからの発売となる。
2010年より、女子十二乐坊文化传播有限公司に所属。
